「健康寿命」以後に向けた長期投資を考えよう(会社四季報オンライン)



 「投資信託は、長期投資しなければいけません」。こんな言葉をいろいろなところで見聞きするが、「でも長期投資って具体的に、どの程度の期間、運用すれば長期になるの?」。と、疑問を抱いている人は結構いるのではないだろうか。

 「長期」の定義を債券の償還期間で考えると、次のようになる。

短期債・・・・・・1年以内
中期債・・・・・・1年超5年以内
長期債・・・・・・5年超10年以内
超長期債・・・・・・10年超

 どうやら、10年間持ち続ければ、債券投資の世界では長期投資仲間に入れるようだが、投資信託の場合はそれでは甘いらしい。人によっては、「自分が死ぬまで投資し続けるのが長期投資だ」という、非常にストイックな意見もある。

 「子々孫々に自分の遺産を継承し、それが何代にもわたって続けば、いつか莫大な財産になり、○○プチ財閥の開祖として尊敬の念を受けるようになる」ということだが、まあ、これは一般的な話ではない。現実の世界に目を向ければ、3組に1組が離婚する時代だし、そもそも結婚しない人だって大勢いる。プチ財閥の開祖になりたいと考えている人もいるかも知れないが、それは本当にごくごく一部の人だ。

■ 健康寿命を区切りに投資を考えてみよう

 ということで、より現実的な観点から、個々人にとって最適な長期投資の時間軸はどの程度なのかを考えてみよう。誰にでも分かりやすい目安としては、「健康寿命」をひとつの区切りにするというものだ。

 健康寿命と平均寿命の違いは何か。平均寿命とは、0歳の時点における平均余命のことだ。2017年7月に発表された、2016年の日本人の平均寿命は、男女ともに過去最高を更新し、女性が87.14歳、男性が80.98歳となった。男女ともに世界2位の長寿国である。ちなみに男女ともに世界一は香港だ。

 この平均寿命に対して健康寿命は、日常生活に制限のない寿命を指している。要するに健康で、誰のサポートも必要とせず、日常生活を送れる年齢といっても良いだろう。

【関連記事】


こんな記事もよく読まれています



コメントを残す